グローバル企業では、社内コミュニケーションを活性化させることで、多様な文化間の意見を汲み取って企業を成長に導くことができます。この記事では、コミュニケーションを活性化させるための6つのアイデアを紹介します。また、施策の手順や成功へのポイント、実際の成功事例も解説するので参考にしてください。
目次
【グローバル企業向け】社内コミュニケーションのアイデア6つ
グローバル企業において、社内コミュニケーションの取り組みは重要です。国籍や文化をまたいで、コミュニケーションを活性化できれば、従業員のエンゲージメントは高まり、企業の成長を促します。
ここでは、社内コミュニケーションを活性化させるための6つの取り組みを紹介します。
タウンホールミーティング
タウンホールミーティングを定期的に開催して、双方向のコミュニケーションを活性化させます。タウンホールミーティングとは、経営陣と従業員が直接意見交換をする場を指します。ここでは、経営陣の企業理念を従業員に正しく伝えることと、従業員が自身の役割を再確認してエンゲージメントを高める効果が期待できます。
タウンホールミーティングを開催するにあたって、大切なことは以下の3点です。
- 自由に意見交換しやすい環境
- 議題の事前準備とファシリテーターの選定
- 質疑応答
双方向のコミュニケーションを促すことが、一番の目的です。そのためには意見を出しやすい環境と、その意見を上手くまとめる中立性とコミュニケーション力が高いファシリテーターが必要です。
質疑応答の時間を設け、会議に疑問を残さないようにすることも大切です。また従業員からの質問に曖昧な回答をしてしまうと、互いの信頼関係を損ねる可能性があります。経営陣は事前に質問を募って、おおまかな回答を用意しておくことも必要です。
ゲーミフィケーション
ゲーミフィケーションを活用することで、従業員のモチベーションを向上させます。ゲーミフィケーションとは、ゲームの要素をゲーム以外の分野に取り入れることを指し、社内コミュニケーションにおいても有効に働きます。
たとえば、ポイント制やバッジ評価を取り入れ、リーダーボードのようにまとめて共有し、従業員の仕事に対する評価を可視化します。これによって、従業員のモチベーションを向上させるだけでなく、互いの競争力を促して高い目標を持つことにもつながります。
インタラクティブコンテンツ
インタラクティブコンテンツを導入して、双方向性のコミュニケーションを活性化させます。インタラクティブコンテンツとは、一方的な情報発信ではなくユーザー行動を反映させたコンテンツを指します。元はWebコンテンツとユーザーを結びつけるものですが、社内コミュニケーションにおいても応用することが可能です。
たとえば、以下のような施策があります。
- 社内イベントの企画内容をアンケートで募る
- 新入社員教育をクイズ形式にする
- 社内プロジェクトに対しフィードバックが投稿できるシステムを導入
これらの施策を行うことで、従業員は社内プロジェクトに対し、より関心を持つようになります。そして、自分の行動が会社に反映されることで、仕事に対して能動的に働く能力が身に付きます。
社内ソーシャルプラットフォーム
社内専用のソーシャルプラットフォームを導入して、リアルタイムで円滑なコミュニケーションと情報共有を促します。社内専用のSNSツールには、たとえばslackやMicrosoft teams、Asanaといった既存のツールを使用する方法もあれば、自社開発したものを導入するケースもあります。
これらの社内専用のソーシャルプラットフォームは、通常のメールのやり取りに比べて情報共有がしやすいメリットがあります。またグローバル企業にとっては、支社ごとの地域や時間の問題を越えて、円滑な情報共有が行えるのも特徴です。
ニュースレター
全社員に向けたニュースレターを発行することで、社内組織への帰属意識を高められます。ニュースレターに取り入れる内容には、以下のようなものが考えられます。
- 会社の業績やプロジェクトの進捗
- 従業員の功績紹介
- 人事異動や新入社員紹介
- アイデア募集（取り上げて欲しいことや会社に対する要望）
このように社内情報を総合的に取り扱うことで、社内の連帯感は強固なものになり、コミュニケーションの活性化につながります。またアイデア募集のコーナーを設けて、インタラクティブコンテンツにすることで、ニュースレターはより効果的な施策になります。
ウェビナー
ウェビナーを開催して、会社の全従業員に向けたセミナーを行います。ウェビナー（Webinar）とは、ウェブ（Web）とセミナー（Seminar）を合わせた造語で、文字通りウェブ上で行うセミナーを指します。
グローバル企業では、離れた地域の支社との連携や情報共有は大切です。たとえば、社員教育や新プロジェクト、新商品の説明会を、ウェビナーを通じて開催すれば、効率よく全社員に情報共有を行うことができます。遠い地域にいる従業員にも、公平にリアルタイムに情報提供することは、グローバル企業に求められた課題でもあります。
ウェビナーツールもさまざまありますが、たとえばZoomウェビナーでは最大で10,000人まで参加できるため、情報共有の効率化は一層高まります。
【グローバル企業向け】社内コミュニケーション施策の手順
グローバル企業に向けた、社内コミュニケーション施策の手順を解説します。適切なステップを踏むことで、社内コミュニケーション施策の効果は高まります。
STEP1. 課題と目的を明確にする
各地域の課題を集約させて、適切な目標を設定します。（目標例：情報共有不足の解消、社員エンゲージメントの向上など）
STEP2. 施策を社内に周知する
社内ソーシャルプラットフォームやウェビナーを活用して、全従業員に周知します。
STEP3. 施策の実施・進捗状況を把握・効果測定
施策を実施した後は、進捗状況をリアルタイムに共有します。また、施策測定を行い、改善点を次の施策に反映させます。
STEP4. 制度として定着させる
一度の施策で終わらせずに、一つの社内制度として定着させます。継続的な施策が効果を高めていきます。
以上の手順を踏むことで、グローバル企業特有の多様な課題に対して、コミュニケーションを活性化させて問題解決に導くことができます。
【グローバル企業向け】社内コミュニケーション施策を成功させるポイント
グローバル企業における社内コミュニケーション施策は、闇雲に行っても成功しません。地域や文化を乗り越えコミュニケーションを活性化させて、より効果的な成功を収めるためには2つのポイントがあります。
従業員の声を取り入れる
社内コミュニケーション施策の成功には、従業員の声を取り入れることが重要です。一方的な施策の押しつけは、会社と従業員の間に溝を生む可能性があります。またグローバル企業では、一般的な企業に比べても地域によって従業員の声に多様性があります。これはグローバル企業に与えられた特権でもありチャンスです。多様なアイデアが出れば、その分だけ会議やプロジェクトにおける社内コミュニケーションの質は高まります。
定期的に施策をおこなう
定期的に施策を行って、会社全体の一体感を高めることも大切です。特にグローバル企業は、地域性や文化の違いから会社全体における共通意識を養いにくい環境ともいえます。
特に6つのアイデアの項目で紹介した、タウンホールミーティングやニュースレターの施策は、定期的に行うことを推奨します。
グローバル企業の社内コミュニケーション成功事例
グローバル企業の社内コミュニケーション成功事例を紹介します。実際の成功事例を見ていくことで、自社のコミュニケーション施策を考えるときの参考になります。
アストラゼネカ社
製薬会社大手のアストラゼネカ社では、世界中の従業員とエンゲージメントの向上を図るために、ウェビナーを社内コミュニケーションの一環として取り入れました。特徴的なこととして、ウェビナーの録画機能を活用することで、時間の異なる地域の従業員も後からいつでも視聴できるようにしたことです。
また、アストラゼネカ社では「Return to Growth」という動画制作も社内コミュニケーションを強調させる取り組みになりました。これは全世界の51,000人以上の社員から募ったモバイル映像を活用して動画を制作し、会社の成長戦略を示すプロジェクトです。これはインタラクティブコンテンツのユニークな成功例の一つです。
コカ・コーラ
コカ・コーラでは、従業員が運営するポッドキャストを社内コミュニケーションの取り組みの一環としています。「Total Refresh」という番組で、同社の従業員であるKatherine CherryとJamal Bookerが司会を務めて、経営陣にインタビューを行う内容です。
経営陣がこのような場所でフランクに受け答えをする様子は、従業員に親しみを与えて、経営陣との距離を縮める効果が期待できます。このような施策はタウンホールミーティングの際に、従業員が意見を出しやすい環境づくりにつながります。
まとめ
グローバル企業で、社内コミュニケーションを活性化させることは、従業員のエンゲージを向上させたり、組織の一体感を高めたりする効果が期待できます。この記事で紹介した6つのアイデアを取り入れることで、従業員のモチベーションはより高まり、会社の成長が促されます。
また、アストラゼネカ社やコカ・コーラの事例のように、その会社でしか行えない独自の施策を社内で考えることもまた、大切な社内コミュニケーションの一つとなるでしょう。グローバル企業にしかできない文化と地域の多様性を取り込んで、強固な会社組織を形成しましょう。 当社は、グローバル企業の社内コミュニケーションを活性化させるための施策を数多く支援してきた実績があります。単発のキャンペーンから年間プランの策定まで柔軟に対応していますので、お気軽にお問い