インナーコミュニケーションは企業や組織内の情報共有を円滑にして、コミュニケーションを活性化させる施策です。テレワークの普及や働き方の多様化が進むなか、インナーコミュニケーションは組織力を強化する施策として注目されています。この記事では、インナーコミュニケーションの目的やメリット、手法と効果的に進めるポイントについて解説します。
目次
- コミュニケーションツール（社内SNS・チャット）
- 社内報（イントラネット・マイクロサイト・デジタルサイネージ）
- 社内イベント
- オフィス環境の整備
- 1on1ミーティング
- Eラーニング
- アニメーション動画
- オフラインキャンペーン（ノベルティグッズ・ポスターなど）
- アンバサダープログラム
- 表彰・インセンティブ
インナーコミュニケーションとは
インナーコミュニケーションとは、企業やグループの中でコミュニケーションを活性化させて組織力を高める施策です。「インターナルコミュニケーション」や「社内広報」とも呼ばれます。
社員同士のコミュニケーション強化を図ることで組織力を高めて、社員のモチベーションアップや離職率低下につながります。このようにインナーコミュニケーションはメリットが多く、企業の生産性を高めるコミュニケーション施策として注目されています。
インナーコミュニケーションの手法は社内SNSや社内イベント、社内報、1on1ミーティングとさまざまです。これらを闇雲に行うのではなく、より効果的になるポイントを押さえて効果的にインナーコミュニケーション施策を進めていくことが重要です。
インナーコミュニケーションとは
インナーコミュニケーションとは、企業やグループの中でコミュニケーションを活性化させて組織力を高める施策です。「インターナルコミュニケーション」や「社内広報」とも呼ばれます。
社員同士のコミュニケーション強化を図ることで組織力を高めて、社員のモチベーションアップや離職率低下につながります。このようにインナーコミュニケーションはメリットが多く、企業の生産性を高めるコミュニケーション施策として注目されています。
インナーコミュニケーションの手法は社内SNSや社内イベント、社内報、1on1ミーティングとさまざまです。これらを闇雲に行うのではなく、より効果的になるポイントを押さえて効果的にインナーコミュニケーション施策を進めていくことが重要です。
インナーコミュニケーションが注目される背景
インナーコミュニケーションが注目される背景には、新型コロナウイルス感染症と日本人の働き方の多様性の変化が大きく関わっています。詳しく見ていきましょう。
テレワークの導入が進んだため
2020年に大流行した新型コロナウイルス感染症により、テレワークを導入する企業が増えました。テレワークは感染拡大を防止するだけでなく、通勤時間の短縮にもなり日本社会でも肯定的に受け入れられました。
ただし一方で、社員同士のコミュニケーションは減りました。オンライン会議で顔を合わせられますが、対面でコミュニケーションを取らないとどうしても意思疎通が取りにくい状況になります。その結果、ミスが発生したり生産性が落ちたりしてしまいます。
そこでインナーコミュニケーションを取り入れて、失われたコミュニケーションの補完を行うことが必要とされています。
人材の流動性が高まったため
日本では終身雇用が当たり前でしたが、現在は価値観や働き方の多様化によって1つの企業に人生を捧げる人は減りました。副業をする人や、キャリアアップを目指して転職活動をしながら働く人もいます。
企業としては、貴重な人材が他に流れることは避けたいものです。そこでインナーコミュニケーションを取り入れて、従業員のモチベーションを高めて職場に愛着を持ってもらうことで、人材の流出を防ごうとする動きが必要とされています。
インナーコミュニケーションの目的
インナーコミュニケーションには、3つの目的があります。インナーコミュニケーションで情報共有をすることで組織力の強化や心理的安全性を高め、企業ビジョンの浸透を測ることが可能です。それぞれの目的を詳しく解説します。
組織力の強化
インナーコミュニケーションによって部署や役職の垣根を越えて、社員同士のコミュニケーションを活性化させることで組織力を強化できます。分け隔てなくコミュニケーションがとれる風通しのよい企業風土は、議論も活発になり新しいアイディアが出やすいです。自然と企業内での競争力も高まって、生産性が向上します。
心理的安全性を高める
インナーコミュニケーションで密に情報共有しあうことで、誤解や偏見が少なくなり心理的安全性を高められます。
人は知らないことが多いと不安になります。インナーコミュニケーションを行うことで、社員同士の情報格差を減らすことが可能です。また、いつでも気軽にコミュニケーションをとったり、自分の意見を発信したりできる環境も心理的安全性に直結します。
企業ビジョンの浸透
インナーコミュニケーションは、企業ビジョンを社内に浸透させる手段の一つです。企業規模が大きくなると、経営者と従業員の考えに乖離が生まれやすくなります。
インナーコミュニケーションで定期的に経営トップからの企業ビジョンを発信することで、経営者と従業員の結束力を高められます。また、全従業員が同じビジョンを持つことは愛社精神を育み、個々の自己成長意欲につながります。
インナーコミュニケーションを活性化させるメリット
インナーコミュニケーションを活性化させることで、3つのメリットを得られます。それは社員のモチベーションの向上、業務パフォーマンスの向上、離職率の低下です。これらのメリットは、企業の組織力と生産性を高めるために必要です。それぞれのメリットを詳しく解説します。
社員のモチベーションが向上する
インナーコミュニケーションが活性化すると、社員のモチベーションが向上します。自分の意見を自由に発信しやすい環境は、自己肯定感を高めて自主性を育みます。また、個人だけでなく組織として一体感が生まれることで、互いに競争心を持つようになり、社員全体に向上心が伝播して相乗効果を生みます。
意見を出し合うことでチームの絆は深まり、社員同士で助け合う風土が生まれます。上司が部下の意見をフォローしてあげることで、その部下は自分が大切にされていることに気づくことができます。精神的な安心感の中で成長することで、社員のモチベーションはさらに向上します。
業務のパフォーマンスが向上する
インナーコミュニケーションの活性化は、業務パフォーマンスを向上させます。部署内で密にコミュニケーションを取り合うことで情報格差や勘違いが減り、意思疎通がスムーズになります。その結果、問題解決のスピードが上がり、業務効率を上げることが可能になります。
チームで連携して行う業務では、進捗状況の共有が大切です。また、コミュニケーションを活性化させ、新しいアイディアを交換し合うことで、チーム内の納品物の質は向上します。
離職率が低下する
インナーコミュニケーションの活性化は、離職率の低下につながります。離職する人の特徴は、会社に不満があって別のよい仕事を見つけた人です。これは自分の意見がとおりやすい環境作りと、結束力を高めて愛社精神を育むことで解決できます。
企業にとって、人材の流出は大きな損害です。インナーコミュニケーションを上手く活用して、一人でも辞める人を減らしましょう。
インナーコミュニケーションを活性化させる手法
インナーコミュニケーションを活性化させるには、アナログからデジタルまでさまざまな効果的な手法があります。ここでは、10の手法について解説します。
コミュニケーションツール（社内SNS・チャット）
社内SNSやチャットツールを導入することで、スムーズな情報共有を可能にします。通常のメールアドレスを使った連絡に比べるとリアルタイムにやり取りができるため、急ぎの連絡や些細な確認も気軽にできるのが特徴です。また、過去のやり取りの履歴を見ることも簡単なため、メールを1通ずつ確認するより効率的に履歴の確認ができます。
ツールによってはタスク管理やタイムスケジュール管理機能が搭載されているものもあり、業務の進捗確認に役立ちます。これらのチャットツールで社内全体の連携を強化して、業務ミスを減らし生産性を高められます。
社内報（イントラネット・マイクロサイト・デジタルサイネージ）
社内報には、イントラネット内で専用のマイクロサイトを作成するデジタル施策が有効です。マイクロサイトでブランディングのリソースや、アップデート情報を共有しあえば、安全に情報管理と情報共有が行えます。用途や環境によって従来の印刷した社内報と併用するのも有効です。
また、ブランディングメッセージや社員の投稿をリアルタイムで表示するデジタルスクリーンを設置し、空間的に情報共有を行うことで社内の透明性を図り、健全なコミュニケーション強化につなげることも重要です。デジタルサイネージを活用することで、従来のポスターでの掲示と比べてより多く、また豊かに情報共有することが可能です。データの差し替えがより容易にできるという利便性もあります。
社内イベント
社内イベントによる体験も、インナーコミュニケーションのひとつです。たとえば、社員旅行やバーベキュー、スポーツ大会といったイベントです。これらの社内イベントは職場の上下関係を忘れて純粋に楽しめるため、社員の隠れた魅力が浮き彫りになったり、部署を跨いだ意外な交友関係が生まれたりします。
精神的なリフレッシュ効果もあるので、仕事のメリハリを付けてモチベーションをアップさせられます。ただし、若手社員の中には過度な交流を好まない人もいるため、開催の頻度や参加の強制に関しては慎重に定める必要があります。
オフィス環境の整備
オフィス環境を整えることも、インナーコミュニケーションの活性化に役立ちます。たとえば、社内にカフェスペースを導入することで、リラックスしたコミュニケーションの場を提供できます。プロジェクトが難航しているときはリラックスすると、ふと新しいアイディアが浮かび解決に結びつくものです。
また、社内をフリーアドレス制にして座席を固定しないことも有効です。毎日同じ人の隣で仕事をすることは手軽に友好関係を結べるメリットがありますが、コミュニケーションの多様性においてはデメリットです。ケースバイケースで密にコミュニケーションを取れる人を自分で選べる環境こそが、インナーコミュニケーションを活性化させます。
1on1ミーティング
1on1ミーティングで上司と部下だけで議論を行うことも、インナーコミュニケーションの活性化に必要です。広く情報を共有し合うことも大切ですが、パーソナルな問題に対しては1on1ミーティングのほうが本音や心情を吐露しやすい傾向があります。
部下は普段なかなか口に出せないことを言うことで、ストレス解消になります。上司は気づけなかった部下の気持ちを知れます。月1回など定期的に1on1ミーティングを設けると、より効果的です。上司と部下間の気持ちのズレを穴埋めすることで、インナーコミュニケーションは活性化します。
Eラーニング
クイズやアニメーション、インタラクティブなデジタルコンテンツで、自社について理解を深められます。管理画面ではテスト結果や進捗状況を管理・確認することもできます。パソコンやモバイル端末でも視聴可能なので在宅や外出先でも受講可能です。また、多言語のコンテンツを作成することで世界中の従業員にも対応可能です。
アニメーション動画
魅力的なアニメーションの説明動画で、複雑なブランディングのコンセプトを消化しやすく記憶に残るコンテンツに分解することができます。eラーニングやイントラネット、デジタルサイネージ上など幅広く活用できるのも魅力です。
また、実写の動画よりも幅広い表現が可能な為、様々な人種の従業員が在籍するグローバル企業では特に有効です。
オフラインキャンペーン（ノベルティグッズ・ポスターなど）
従来のノベルティグッズやポスターなどを活用したオフライン・キャンペーンは、物理的なワークスペース全体でブランドの存在を感じさせます。最新のデジタル施策と組み合わせて実施することで、よりブランディングの原則を具体的な形で強化できます。特にノベルティグッズは、時代のトレンドに合わせたグッズを取り入れることで、話題作りにも役立ちます。
アンバサダープログラム
ブランド・アンバサダーの選出は、社外向けのマーケティング施策のみならず、社内向けのコミュニケーション強化にも有効です。ブランド・アンバサダーとして活動する熱意ある従業員グループを育成することで、ブランド・ロイヤルティと仲間同士の影響力を育みます。
表彰・インセンティブ
ブランドの理念を模範とする従業員を表彰し、報酬を与えることで、幅広いエンゲージメントを促します。たとえば、業績やMVP、優秀チーム、また時代や社風に合わせたユニークな賞などがあります。表彰や報酬は社員個人のモチベーションを向上させるとともに、チームとしての社内コミュニケーションも強固にします。
インナーコミュニケーションを効果的に進めるポイント
インナーコミュニケーションを効果的に進めるには、注意するポイントが2つあります。それは、透明性の意識と双方向性の促進です。これらを注意することでインナーコミュニケーションの効果を最大限に引き出し、社内の業務効率に役立てる必要があります。それぞれのポイントを詳しく解説します。
透明性のあるコミュニケーションを意識する
インナーコミュニケーションにおいて、透明性を確保することは大切です。企業ビジョンや社内報の重要決定事項は、必ず全社員に分け隔てなく情報共有するようにしましょう。また、情報に具体性を持たせる意識も持つことも大切です。従業員は聞いてなかったことがあったり、抽象的で曖昧なことを言われたりすると会社に対して不信感を抱いてしまいます。
これらはイントラネットの専用のマイクロサイトを作成して、従業員自らが情報を知る権利を持つ環境を整えるだけでも、ある程度の透明性の確保を担保できます。透明性のあるコミュニケーションは従業員と会社の信頼感を築いて、インナーコミュニケーションの効果を最大化させます。
双方向のコミュニケーションを促進させる
双方向のコミュニケーションを促進させることで、インナーコミュニケーションはより効果的に働きます。いくら情報共有を徹底していたとしても、その情報発信が一方的だとそのコミュニケーションは不健全です。部署や役職に関係なく、自由に発言できる場を設けることが大切です。
そのためには社内イベントで、普段から社内の垣根を越えた交流を深めておくことが有効です。意見を出せる場を提供するだけでなく、社員が自発的に発信したい気持ちを養うことこそが、コミュニケーションが健全と言える環境です。これらを意識して双方向のコミュニケーションを促進させ、インナーコミュニケーションをより効果的に活用しましょう。
まとめ
インナーコミュニケーションは、企業の生産性を向上させる重要な施策です。テレワークの普及と働き方の多様化でコミュニケーション不足が課題となるなか、インナーコミュニケーションがその問題の解決に役立ちます。インナーコミュニケーションには社内イベントや1on1ミーティングのようなアナログ施策から、社内SNSや専用のマイクロサイトを使った社内報のデジタル施策まであります。また、社員が柔軟にコミュニケーションをとれる環境を整えることも大切です。
インナーコミュニケーションを活性化させて、社員のモチベーションアップや離職率低下を図り、企業の生産性を高めていきましょう。当社では、各企業の特性に合わせたインナーコミュニケーション施策のコンサルティングから具体的な年間のプランニング、実際のクリエイティブ制作や言語サービスまで幅広く行なっています。まずはお困りごとなどお気軽にご相談ください。